投資信託を今買うと高値づかみ？割高かを考えるための見方

今買う投資信託が高値づかみになるかは、買う時点では分かりません。過去最高値だから、これから損をするとは限らないためです。 将来、費用や税金を考慮して利益が残れば、損益の意味では「結果的に高値づかみではなかった」と振り返れます。ただし、それは買った当時の価格が割高ではなかった証明にはなりません。

「今の価格で買って、その後きちんと利益が残るのか」という不安を考えるには、買値だけでなく、その後の市場の成長、費用、保有できる期間を見る必要があります。日経平均の高値回復と、その後も持ち続けた場合を比べながら、長期保有や積立で変わること、変わらないリスクを整理します。特定の商品について、今買うべきかを判断する記事ではありません。

真鍋 学と本戸かなは、解説用の架空のキャラクターです。

高値づかみだったかは、最後に残るお金で考える

投資の損益を振り返るときは、買値と売値だけでなく、途中で受け取った分配金や負担した費用も含めます。たとえば、購入時の支払いが合計100万円で、売却時に費用・税金を差し引いて110万円、保有中に税引き後の分配金を5万円受け取ったなら、利益は15万円です。これは仕組みを示すための仮例です。

受け取ったお金の合計115万円 − 支払ったお金の合計100万円 ＝ 利益15万円

この結果なら、「買って損をした」という意味での高値づかみではありません。ただし、1年で15万円増えた場合と、30年かけて同じ15万円増えた場合では、成果の意味が違います。利益の金額と、何年かかったのかを合わせて見ることが大切です。物価が上がれば、金額は増えていても買えるものが減る場合もあります。

また、分配金はすべてが運用で生まれた利益とは限りません。投資信託の資産を取り崩して払い出す場合もあり、その分だけ基準価額は下がります。分配金だけを見て「儲かった」と判断せず、売却額と合わせて確認する必要があります。資産運用業協会「分配金・換金／償還の知識」でも、分配金の原資と元本払戻金が説明されています。

費用の数え方にも注意が必要です。保有中の運用管理費用などは投資信託の資産から差し引かれ、基準価額に反映されています。すでに費用を反映した売却額から、同じ費用をもう一度引くと二重計算になります。損益は、実際の支払額と受取額で整理すると分かりやすくなります。

利益が出ても、買った当時は割高だったかもしれない

「その後に利益が出たか」と「買った当時に割高だったか」は、別の問いです。

株式に投資する投資信託なら、割高かどうかを考える材料は、組み入れられた企業の利益や資産、今後の成長の見通しと、それに対して支払う価格です。過去最高値は、これまでの価格との比較にすぎません。企業の利益が伸びていれば、株価が最高値でも利益に対する価格の倍率は低くなっていることがあります。反対に、以前より値下がりしていても、利益の見通しがさらに悪くなっていれば割安とは限りません。

期待が大きく膨らんだ価格で買っても、その後の成長が期待を上回れば利益が出ることはあります。反対に、割安に見えても、事業環境の悪化などで損失になることがあります。将来の結果だけでは、購入当時の価格や判断が妥当だったかまでは分かりません。

割高かを調べる材料はあっても、将来の利益や価格を正確に知ることはできません。「今は高そうだから、下がってから買う」という判断にも予想が含まれます。相場がいったん大きく上がってから下がれば、その下落後の価格が今より高いこともあるからです。

日経平均は高値回復に約34年。その間に買った人の結果は違う

長く持てば買値の高さを気にしなくてよくなるのでしょうか。日本株の歴史には、そう簡単には言えない例があります。

日経平均株価は、1989年12月29日に終値3万8,915円87銭をつけました。その後、2009年3月10日にはバブル崩壊後の終値の最安値である7,054円98銭まで下がっています。1989年の高値に対して、下落率は約81.87%です。終値で当時の高値を初めて上回ったのは、2024年2月22日の3万9,098円68銭でした。日経の最高値更新リポート、バブル崩壊後最安値の記録で確認できます。

ここで、2024年2月22日を同じ終点にして、二つの開始時点からの変化を比べます。この日は1989年の終値最高値を約34年ぶりに初めて上回った日であり、現在の最高値を意味しません。

1989年の高値から持ち続けた場合、2024年の最高値更新日までの価格の上昇は約0.47%にとどまります。「高値を回復した」という大きなニュースでも、その高値で買った人にとっては、約34年かけてようやく買値を少し上回ったことになります。

一方、2009年の安値から同じ終点までは約15年で、価格は約5.54倍になりました。図に示した累計上昇率や年率も大きく異なります。約34年は1989年の高値を回復するまでの期間であり、2009年の安値からの保有期間ではありません。

この比較は、日経平均の価格と日付から計算した仮想例です。配当、税金、投資信託の費用、物価の変化を含まず、実際の投資信託の収益率を表していません。途中で追加購入した場合も別の結果になります。また、後から分かった最安値を出発点にしているため、「底で買えばよい」という方法の有効性を検証したものではありません。

この比較から分かるのは、同じ市場でも、買った時点と保有期間で成果が大きく変わることです。長期保有でも買値の影響は残り、下落からの回復に長くかかることがあります。

2024年で売らず、その後も持ち続けたら

ただし、2024年の回復時点だけで話を終えると、その後の上昇が抜け落ちます。そこで売らず、保有を続けた場合も見てみましょう。2026年10月12日時点の直近取引日である10月9日の日経平均終値は、6万9,030円92銭です。日経公式の日次サマリーで確認できます。この日まで持ち続けた仮定では、1989年の買値に対して価格は約1.77倍になっています。

出典：上記の日経公式資料。日付・終値から当ブログが独自計算。どちらも追加投資なし、配当・税・費用・物価を含まない指数価格の仮想比較です。2026年10月9日の値は直近の確認済み終値であり、過去最高値として扱っていません。

この事例では、買値を回復したところで保有を終えるか、その後の上昇も受け取るかで、成果は大きく変わりました。長期保有の結果を考えるときは、「元に戻るまで」だけでなく、その先の成長も見る必要があります。 ただし、これは振り返って分かった結果です。買う時点で将来の上昇を確定できない以上、「高値で買っても持ち続ければ必ず利益が出る」とは言えません。

積立を続けると、下落中に買った分が後で効くこともある

最初に高値で買っても、その後の下落中に積立を続けていれば、最初の資金だけを持ち続けた場合とは結果が変わります。同じ金額で買うなら、価格が低いほど多くの口数を買えるからです。

長期的に上昇する市場では、下落中に買い増した分が後の成果につながります。 買い付け全体の平均価格が下がることで、最初の高値まで戻る前に、積立全体では利益が出る場合もあります。買値の回復後も積立と保有を続ければ、その後の成長を受け取る余地もあります。初回の買値だけで積立全体の成否を考えないことが大切です。

ただし、将来その市場が上昇するかは、事前には確定できません。価格が下がり続ければ積立分にも損失が生じ、元本割れが続くこともあります。また、積立には追加資金が必要です。最初から上昇が続く場合には、同じ手元資金を早くまとめて投資したほうが成果が高くなることもあり、積立が常に有利とは限りません。

積立後の残高には追加した元本も含まれるため、残高の増加すべてを利益と数えることはできません。成績の検証には、各回の購入日、金額、価格を含む計算が必要です。本記事では積立継続の実績試算は行っていません。

「34年で2倍」は複利年率2.9%ではない

長期の数字を読むときは、累計の増加率と年率も分けて考えます。仮に100万円が34年後に200万円になったなら、増加率100%を34で割ると、1年当たり約2.94ポイントです。これは、最初の100万円を基準に、増えた額を34年で均等に割った見方です。

しかし、運用の年率を比べるときに通常使うのは、増えた分も翌年以降の増加に含める複利の計算です。毎年同じ率で増えて34年後に2倍になる率は、次の式で求めます。

複利年率 ＝ 2の（1÷34）乗 − 1 ＝ 約2.06%

100÷34で出した約2.94を、そのまま複利の年率と呼ぶことはできません。「34年で2倍」は計算の違いを示す仮例であり、先ほどの日経平均の実績ではありません。 安値からの比較は約15年で約5.54倍なので、期間も増加率も違います。

将来の価格は分からなくても、費用は確かめられる

購入後の値動きを当てることはできませんが、どの費用がかかるかは、商品の説明書である目論見書などで確認できます。購入時の手数料、保有中に日々差し引かれる運用管理費用、売買や監査にかかる費用、換金時に差し引かれる金額などです。費用がないものもあり、商品や販売会社によって条件は異なります。資産運用業協会「投資信託のコスト」に整理されています。

費用が高いほど、同じ運用成果から投資家に残るお金は少なくなります。 相場が上がっても、その上昇分の一部は費用で減ります。下がったときも費用の負担は続きます。ただし、異なる商品は中身や運用方法も違うので、費用の数字だけで将来の成績の優劣が決まるわけではありません。

「安い日に買えたか」だけに注意を向けると、毎年かかる費用や、何に投資する商品なのかが見落とされます。買うタイミングを悩む前提として、投資先の偏り、運用方針、費用を理解しているかも確かめたいところです。

新興国株式型やアクティブ型も、中身と成績の条件を見る

投資信託は、お金をまとめて運用する仕組みです。日本株、外国株、債券など、何を持つかで値動きは変わります。新興国株式型の「新興国」は投資先、アクティブ型の「アクティブ」は運用担当者が銘柄などを選ぶ方法を指すので、両方に当てはまる商品もあります。ある市場の長期上昇を、すべての投資信託に当てはめることはできません。

また、運用方法が違えば費用も異なります。費用の影響だけを分かりやすくするため、運用自体は毎年5%で同じ成果を出す二つの商品に、100万円を20年間預けた仮例を見てみます。保有中の費用が年0.2%なら、費用控除後の利回りを年4.8%と単純化できます。年1.5%なら年3.5%です。

この仮例では、運用自体の成績が同じでも、20年後には約56万円の差がつきます。高い費用を上回るだけの運用成果があれば高コストの商品が勝つこともありますが、その成果は購入前には確定できません。アクティブ型や新興国株式型を見るときは、値上がりした年だけでなく、費用控除後の長期成績を適切な比較指数と比べることが大切です。

S&P Dow Jones Indices「SPIVA Japan Year-End 2024」では、日本籍の新興国株式アクティブファンドの約91%が、2024年に比較指数を下回りました。同年のファンド平均は、資産額の大きいファンドの比重を大きくする計算で＋18.3%、比較指数のS&P Emerging BMIは＋24.8%でした。いずれも円建てです。

ここで約91%とは、指数より成績が低かった割合です。元本割れした割合でも、高値づかみになる確率でもありません。平均で利益が出ていても、指数に劣ることはあります。この統計は最高値で買った場合の調査でもないため、「今買うと損をする」という根拠にはできません。投資先や運用方法を確認し、何と比べた成績なのかを読むための補足です。

下落の可能性と、お金を使う時期を切り分ける

価格が変動する商品には、購入後に下がる可能性があります。これを理由に「下がる可能性があるものはすべて買わない」と結論づけるのは、話を広げすぎです。考えるべきなのは、どの程度の下落に耐えられるか、どれくらい保有できるか、その商品のリスクを理解しているかです。

反対に、「いつか戻るだろう」だけで済ませることもできません。投資先の収益力が悪化すれば、価格が長く下がり続けることもあります。市場全体の指数と、特定の地域や業種に偏った商品、運用担当者が選ぶ商品では、同じ説明が当てはまるとは限りません。保有期間を長くしても、すべての商品に回復が約束されるわけではありません。

近いうちに使う予定のお金は、特に注意が必要です。買った価格が妥当に見えても、お金が必要になった時点で下落していれば、回復を待てずに売ることになります。価格の評価が正しくても、資金の使い道と合わなければ困ることがあるのです。

補足：基準価額の金額だけでは、割高か分からない

投資信託の価格を「基準価額」と呼び、一般的には1万口当たりの金額で表示します。ただし、別々の商品で1万円と3万円を比べても、3万円のほうが割高だとは言えません。同じ1万円を投資すれば、3万円の商品の購入口数が少なくなるだけです。仮にどちらもその後10%上がるなら、費用などを省いた投資額はどちらも1万1,000円になります。

運用を始めた時期や分配金の出し方も違うため、基準価額の金額そのものを商品間の割安・割高の尺度にはできません。「今買うと高値づかみか」を考える中心は、その金額の大小ではなく、中身の資産に対して支払う価格と、購入後に費用を引いて残る成果です。

高値づかみへの答えは、買値だけでは出ない

今が過去最高値でも、それだけで高値づかみになるとは言えません。 日本株の歴史には、買値の回復まで長くかかった例も、その後の保有で価格がさらに上昇した例もあります。長期的に上昇する市場では、下落中の積立も後の成果に効いてきます。

ただし、将来の市場の成長は約束されず、長期保有や積立を続けても元本割れはあり得ます。利益が残ったとしても、それだけで購入当時の価格が妥当だったと証明できるわけではありません。

買い時への不安を整理するには、何に投資するのか、価格をどう評価するのか、費用はいくらか、いつ使うお金か を確認します。将来の値動きは分からなくても、商品の中身や費用、自分が保有できる期間は確かめられます。その条件から考えることが、「今は高いから怖い」という不安を具体的にする第一歩です。

出典・参考資料

• 日本経済新聞社「2024年2月の日経平均株価」（2024年3月5日）。1989年12月29日の終値38,915.87円と、2024年2月22日の終値39,098.68円、終値の最高値更新を参照。
• 日本経済新聞社「バブル崩壊後最安値」（2018年3月23日更新）。2009年3月10日の終値7,054.98円がバブル崩壊後の終値安値であることを参照。日中の安値と区別して使用。
• 日本経済新聞社「日次サマリー：2026年10月9日」（2026年10月9日、同月12日確認）。終値69,030.92円を使用。1989年からの追加投資なしの保有比較の終点。
• 資産運用業協会「投資信託のコスト」（公表日表示なし、2026年10月12日確認）。購入時、保有中、換金時の費用と、信託財産から間接的に差し引かれる仕組みを参照。
• 資産運用業協会「基準価額と分配金」（公表日表示なし、2026年10月12日確認）。基準価額の表示単位と、分配金による基準価額の減少を参照。
• 資産運用業協会「分配金・換金／償還の知識」（公表日表示なし、2026年10月12日確認）。分配金が信託資産から支払われること、元本の一部を払い戻す分配金があることを参照。
• S&P Dow Jones Indices、Sue Lee・Florence Chapman・Davide Di Gioia「SPIVA Japan Year-End 2024」（2025年4月2日）。公式要約の「Emerging Equity Funds」。対象は2024年の日本籍新興国株式アクティブファンド、比較指数はS&P Emerging BMI。指数劣後率約91%、資産額による加重平均リターン＋18.3%、指数リターン＋24.8%を参照。

※日経平均の下落率、累計上昇率、期間、複利年率は、当ブログが上記の日付・終値から独自に計算した概算です。期間は実際の日数÷365.2425で年数に換算。累計変化率は「終点の値÷開始時点の値−1」、複利年率は「（終点の値÷開始時点の値）の（1÷年数）乗−1」で計算し、表示時に丸めています。日経平均の指数価格による仮想比較で、配当・税・費用・物価の変化を含みません。指数を直接購入した実績や、実際の投資信託の収益率ではありません。

※100万円の損益例、34年で2倍になる例、基準価額の比較例、費用の比較グラフは説明用の仮例です。費用の比較は、100万円を毎年5%で運用できたと仮定し、年0.2%または年1.5%を単純に差し引いた利回りで20年間複利計算しています。実在する商品の成果ではありません。割高と最高値の区別、結果と判断を分ける説明、積立の仕組みは一般的な概念として記述しています。積立継続の場合の実績試算は行っていません。

本記事は投資信託の価格と高値づかみに関する一般的な解説であり、投資に関する個別の助言ではありません。特定の銘柄や商品を勧めるものではありません。過去の値動きは将来の成果を保証しません。投資には元本割れリスクがあります。投資判断はご自身の責任で行ってください。